組合とも心中する気、ありません

昨年、やんごとなき理由により会社が（事実上、吸収）合併された。業務でも、徐々に本家のやり方が、こちら側に、はびこりつつある。加えて、来年度は人事制度を統合する。先日、組合が、新たな人事制度を組合員にアナウンスしていた。自分は、もはや組合員でないので、どーでもいいのだが、そのメモをみて感じた、以下、雑感。

全然関係ないけど、会社というかビジネスは未来永劫、、、とい言えば大げさだけが、将来にわたって持続可能じゃなきゃいけないと、漠然と思う。それは、お客様や社員にのみならず、各種取引先、つまりビジネスのstake holder全員の生活がかかっているから。その意味で、だれもが当事者だと思うし、理想的には、だれもが主体的に行動する必要があるはずだ。

であるがこそ、ビジネスを継続するために、会社も組織も、従業員も常に変化する必要がある。あるいは、変化するオプションを常に検討する必要がある。

で、今回の組合の要求について。

一言でいえば、40歳以上の組合員の生活を退職まで守れと言っているように見えた。エキセントリックに言えば、40歳以上の従業員に限り、彼らの今の生活を、何があろうとも今の形、そのまま守るのが会社の責務であり、そこを譲る気はない、、、と。

会社側の提案は、大きく2つあった。一つは、事業継続にむけた働き方の変更であり、もう一つは、世代間の待遇格差の改善。さらに提案には、待遇引下げも一部含んでいた。だけど、それは、それほどcriticalだったとは思えない。しかし、組合は、すべて拒否した。そう、ベテラン社員の既得権益をまもったのだ

今の会社にとって、バブル前後に入社した社員は、停滞の一要因だと思う。数度の倒産危機をリストラとともに乗り越えた結果、基幹業務を担う中心メンバーが会社を去って行ったと想像する。その結果、残ったのは、使い物にならなく、他に行き先がない能力が低いベテランと、リストラの穴埋めで入った新入・中途社員、あと数年会社がもてば上がりのジジイ。リストラが、さらなる対応力の低下を引き起こしたのは間違いない。

新卒で勤めた会社も、自分が辞めた後、給与の引き下げがあったと聞く。その時は、ベテラン社員は結局、入社時の待遇を継続する（親会社が給与を補てんする）ことで決着したそうだ。

自分の給料は会社が決めていると思いがちだ。だけど、実のところ、給料はマーケットが決めるのであり、それを経営者から伝え聞くだけなのだが、、、と思ったのでありました。